チェーンへの営業・提案のベースとなる企業業績データ主要小売6業態決算データファイル2024

営業・提案資料作成に役立つデータファイル

 本資料は、弊研究所が継続的に収集しているGMS、SM、CVS、DGS、DS、HCの6業態主要チェーンの決算、店舗の状況、またそれらから算出した成長性、生産性指標などを収録したExcelデータです。
 各社の直近までの業績をふまえた営業政策の立案に、ぜひ本データファイルをお役立てください。

データファイルに含まれる業態と企業数

  • データ1:直近決算データ・・・GMS8社、SM30社、CVS6社、DGS13社、DS6社、HC14社の6業態計77社
  • データ2:直近5期業績データ・・・GMS4社、SM9社、CVS3社、DGS6社、DS5社、HC5社の6業態計32社

ご提供するデータ1:小売6業態77社の直近決算データファイル

●データ収録業態および企業

社数 直近決算データ収録企業
総合スーパー(GMS) 8社 イオンリテール、イトーヨーカ堂、フジ(連)、イオン九州、平和堂、イズミ、イオン北海道、OlympicG(連)
食品スーパー(SM) 30社 ライフ、アークス(連)、MV西日本、ヤオコー、ヨークベニマル、マルエツ、MV東海、ベルク、サミット、バロー等
コンビニエンスストア(CVS) 6社 セブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソン、ミニストップ、スリーエフ、ポプラ
ドラッグストア(DGS) 13社 ウエルシアHD、ツルハHD、マツココ&カンパニー、コスモス薬品、サンドラッグ、スギHD、クスリのアオキHD等
ディスカウントストア(DS) 6社 PPIH(予)、トライアルHD(予)、オーケー、大黒天物産、MrMaxHD、PLANT(予)
ホームセンター(HC) 14社 DCMHD、コーナン商事、コメリ、アークランズ、ナフコ、アレンザHD、ジョイフル本田(予)、綿半HD、サンデー等

●収録データ・指標

-損益指標:下記の実数、売上高比、前年比増減率
  • 営業収益、売上高、営業収入、(CVSのみ営業総収入)、売上総利益、営業総利益、販売管理費(人件費、設備費、広告宣伝費等)、営業利益、経常利益、当期利益
-店舗指標・経営指標
  • 期末店舗数、売場面積、既存店売上高・客数・客単価の前期比増減率、粗利益率(GMS・SM)
  • CVSのみ:期末店舗数、全店平均日販、既存店売上高、客数・客単価とその前期比増減率、粗利益率
<小売6業態決算データファイル2024から>
●ここに掲げた数字を順に見てゆくと、チェーンの直近の業績を理解できます
-出店、閉店など店舗の状況、既存店の売上高、客数、客単価、さらに粗利率をおさえたうえで、直近の損益数値を見て、評価・検討できるようになっています。
-基本的な損益数値は、億円単位の実数、売上高比、前期比増減率を表示しています。

ご提供するデータ2:大手チェーン小売業32社の損益、生産性等の「直近5期業績データ」

●データ収録業態および企業

業態 社数 直近5期業績データ収録企業
総合スーパー(GMS) 4社 イオンリテール、イトーヨーカ堂、平和堂、イズミ
食品スーパー(SM) 9社 ライフ、アークス、USMH(マルエツ、カスミ)、ヤオコー、ヨークベニマル、サミット、バロー、ベルク、ハローズ
コンビニエンスストア(CVS) 3社 セブン-イレブン・ジャパン、ファミリーマート、ローソン
ドラッグストア(DGS) 6社 ウエルシアHD、ツルハHD、マツココ&カンパニー、コスモス薬品、サンドラッグ、スギHD
ディスカウントストア(DS) 5社 PPIH、トライアルHD、オーケー、大黒天物産、MrMax
ホームセンター(HC) 5社 DCMHD、コーナン商事、コメリ、ナフコ、アレンザHD
  • マツココ&カンパニーの業績データは、発足後の4期分です。
  • DSには一部予想値の企業が含まれます。
  • トライアルHDは、比較可能な21/6期以降の3期分+24/6期予想値の4期分です。

●収録データ・指標

-店舗関連データ:出店・閉店数、期中平均売場面積、期中平均従業員数、1人当たり売場面積、1店平均売上高
-損益指標:直営売上高、食・住・衣などの商品部門別売上高(各社開示ベース)
-生産性指標:

・ ㎡当たり売上高、売上総利益、販売管理費、営業利益
・ 従業員1人当たり売上高、売上総利益、販売管理費、営業利益

<小売6業態決算データファイル2024から>
●ここに掲げた数字を見てゆくと、チェーンの直近5期の業績を理解できます
-直近5期の損益の変化を評価・検討できるようになっています。
-店舗数の推移、既存店の売上高、客数、客単価の推移も評価できます。
-売場面積、従業員数のとれたチェーンは、生産性指標も算出していますので、業態内・企業間で比較可能です。
-部門別、地域別データも収集していますので、自社と関係の深い部門やエリアについての検討も可能です。

価格

税別60,000円(税込66,000円)

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(公財)流通経済研究所
「チェーン小売業動向セミナー」事務局 担当:松坂・後藤
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