本セミナーは終了いたしました。
多数のご参加ありがとうございました。
本セミナーは、2020年までの消費財(食品・日用品)市場における消費者の意識変化を整理し、2021年以降の需要獲得に向けたポイントを考えます。
2020年は新型コロナウイルスへの対応が、消費者需要、商品供給双方に大きな影響を与え、今後も消費社の節約志向や消費の不確実性は続くとみられています。
加えて、消費者の節約志向は2020年以前、2019年の消費増税の前後から、より強く現れてきました。 2021年を見通すにあたっては、新型コロナによる短期的な影響に加え、消費者の購買商品の変化、消費意識の変化、IT活用・キャッシュレス決済への習熟など、「変化の流れ」を知ることが重要です。
今後想定される不確実な消費財市場における新たな需要獲得・ビジネスチャンスの切り口を考えたい方からの参加をお待ちしています。
◆食品・日用品メーカー、卸の営業・マーケティング関連部門担当者
◆小売業の商品部、マーケティング関連部門担当者
※業種により、お申し込みを受けできない場合がございます。あらかじめご了承下さい。
開催日 | 2020年11月4日(水)13:30~15:30 |
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開催形式 | Web配信(ライブ) |
受講料 | 1名様につき 税別20,000円(税込22,000円) ※2人目からは5,000円(税込 5,500円)で受講できます |
・本セミナーは「Zoom」を利用して配信します。
・視聴の準備事項などのご案内は、当日のレジュメとともに、開催の2日前までに送付いたします。
・URLとパスワードを開催の前日に送付いたします。
・当日の質疑応答は、Zoomのテキスト入力よりお受けいたします。
13:30~14:10 | 2020年までの消費者の変化と、2021年以降の動き・2019年から始まった「生活防衛」 「巣ごもり」の動き 加藤 弘之 |
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14:10~15:10 | コロナ禍における購買トレンドと注目ポイント■コロナ禍の購買動向と生活者意識 古林 紀彦 氏 |
15:10~15:30 | 質疑応答・セミナーのまとめ・ 2021年以降の消費者の変化を、会場の皆様と一緒に掘り下げます。 |
※都合により、セミナープログラムおよびWeb配信(ライブ)の配信方法は変更が生じる場合があります |
・2002年に(株)インテージ入社。マーケティングリサーチ、POSデータの企画・分析を担当。
・ヘルスケア分野を中心に、食品、飲料、雑貨を担当。
・2003年入所。ドラッグストアを中心とした消費財小売業の店頭研究、業界分析を行う。
・ドラッグストア業界研究、ヘルスケアをテーマとした産業・流通政策および市場性に関する分析も手がける。
公益財団法人流通経済研究所
担当:中田、加藤(弘之)
住所:〒102-0074 東京都千代田区九段南4-8-21 山脇ビル10階
電話:03-5213-4532 FAX:03-5276-5457