2022.1.19 更新
祝 辰也
公益財団法人流通経済研究所 上席研究員
今回の新型コロナウィルスの流行は消費者の購買先としてのECの利用を大きく伸ばすこととなった。しかし、ECの利用額が伸びている一方で、実店舗業態がその分落ち込んでいるということでもない。ECが実店舗にとって代わるかではなく、ECは消費者にとって買物先としての選択肢の一つと考える方が現実的であろう。消費者は各種ECサイトや実店舗業態を自らの買物先としてどのように位置付け、使い分けているのだろうか。
流通経済研究所では、消費者調査に基づき消費者から見た大手EC事業者の位置付けに関する研究を実施した。
なお、本研究はアマゾンジャパン合同会社の助成を得て実施された。