ネットショッパー研究会は、食品・日用品のメーカー・卸を対象とした研究会です。
成長を続けるEC市場への対応戦略の参考となる情報をワンストップで提供します。
消費財の中でもEC化率が先行して高まっている化粧品や健康食品だけでなく、リアル店舗での購買が中心である食品や日用雑貨のカテゴリーにおいても、ネットSMの成長を背景にEC化率が高まっており、新たなチャネル・顧客接点として、ECやネットSMでの対応戦略は消費財メーカーにとって重要になっています。
2018年の発足以降、研究会では、ショッパーの行動や意識・インサイトから、食品・日用品のネット購買の実態を把握し、メーカー/卸売業のECチャネル戦略を考え、参加企業の社内資料や取引先への提案資料に活用していただくための情報提供を行っています。
メーカー・卸売業の
● EC企業への営業を担当する方
● ネットスーパー等リアル店舗のネット対応を支援する方
● 自社D2Cに取り組む(今後検討している)方
コロナ禍を経て、人々の生活は変化し、購買行動においてもネットでの買物が浸透してきました。
経済産業省の調査では、2022年度の物販系BtoCEC市場は約14兆円で、EC化率は9.13%と上昇しています。食品、飲料、酒類に限るとEC化率は4.16%に留まりますが、年々その比率は高まっており市場規模としては非常に大きく、メーカーにとって、既存チャネルに加えたECへの対応は、将来に向けて早期に取り組むことが必須と考えられます。
ネットショッパーとは、インターネットを通じて商品を購買するショッパーのことです。彼らは、ネット上の店舗であるECサイトやネットスーパーだけでなく、スーパーやコンビニ、ドラッグストアなどの実店舗でも買い物をしています。
カテゴリーや店舗の使い分けが複雑化していく中で、研究会ではネットショッパーに注目し、その購買行動や意識を調査・データ分析を通じて明らかにしていきます。
研究会での独自調査やデータ分析では、週に1回以上ネットで買い物をしているヘビーネットショッパーに着目し、平均的な消費者のネット購買ではなく、高頻度でネット購買を繰り返すショッパーの購買行動やインサイトをとらえて、将来的に広がるヘビーネットショッパーへの対応を検討していきます。
2023年度の研究報告では、ECとネットスーパーにおける食品購買金額のうち約75%は、人数では約8.4%にすぎないヘビーネットショッパーによるものということが確認できました。
ヘビーネットショッパーをメーカーが自社製品、カテゴリーを売り込むべき重要セグメントとして捉え、実態を理解することで、施策の提案に結び付けられます。
ネットチャネルの成長は、リアル業態によるネット販売も含めて多様化し、競争環境は複雑になっています。小売業がOMOの施策に取り組む中で、メーカー・卸はこれらをかしこく使い分ける消費者の行動・意識を把握して、それぞれのチャネルへの対応を検討する必要があります。
研究会では、ショッパーのEC利用の実態、ネットでの購買行動について統計情報や記事情報をもとに最新動向を整理して報告するとともに、独自の調査研究を行い、実務で活用できる示唆を提供します。
報告資料については、EC企業への営業提案だけでなく、ネットスーパー等のリアル店舗のネット対応の支援や、自社D2Cの取り組みなどにご活用いただけます。
また、実店舗小売業にとってもECの動向や消費者のネット購買に対する関心は高く、提案時の参考資料などにも研究会の報告資料を活用していただけます。
全国約1万人を対象としたアンケート調査により、ショッパーのEC利用の実態を捉えます。基礎項目については定点で調査しているため、時系列の変化を把握することができます。また、主要ECサイトやネットSMの利用状況や評価などをとらえます。
また、ネットショッパーに限定してカテゴリー別の購買計画などカテゴリー特性を把握するための調査も実施します。
例えば、ヘビーネットショッパーに対するオンライン・デプス・インタビューなどにより、ヘビーネットショッパーのネット購買やリアル店舗との使い分けの実態を捉えます。ネット購買をする背景となるショッパーのインサイトを探るための調査手法を検討して実施します。
全国約3万人超の消費者購買データ(QPR™※)の分析により、ショッパーの業態使い分けやECサイト、ネットSMにおけるカテゴリー別の購買動向を業態横断、カテゴリー横断で定量的に分析し、ネット購買におけるカテゴリー特性や商品特性を明らかにします。